環境目標

各工場の電気消費量を、継続してモニターしていきます。
設備ベンダーや、リース会社等より情報収集を進め、各セグメントの投資計画とすり合わせを行うことで、消費電力量の削減に寄与します。

• 全工場の消費電力を、2030年までに2022年比15%削減

ワークフロー他、システム導入による業務の統制・効率改善を通じ、ペーパー使用量の削減を推進します。複合機による出力を削減することで、消費電力量の削減に寄与します。2030年には、2022年実績比で60%のペーパー削減を目指します。

時間外労働の削減や、有給休暇の取得の活性化は、社員と家族の健康増進や業務パフォーマンスの向上が期待できるばかりでなく、水道光熱費の削減にも寄与します。消費電力量の削減も期待できます。

• 2030年までに有給休暇の取得率を90%へ
• 時間外労働を2030年までに2022年比50%削減

自動車通勤から公共交通機関、或いは自転車・徒歩による通勤に切り替えることも、二酸化炭素排出削減の有効な手段となります。
2030年には、2022年実績比で50%増を目指し、公共交通機関または自転車・徒歩通勤を奨励する施策を展開します。